どうも、ひろきちです。今回は「投資を始めてみたいけど、何から手をつければいいか分からない」という方向けに、投資の始め方を3つのステップに分けて解説します。元手は1万円あれば十分スタートできるので、大きな資金がなくても大丈夫です。この記事を読めば、口座開設から実際に積立を始めるまでの流れがつかめると思うので、ぜひ最後まで読んでみてください。
目次
なぜ「元手1万円」で十分なのか
投資と聞くと、まとまった資金が必要なイメージを持つ方も多いと思います。ですが、今はネット証券を中心に100円や1,000円といった少額から投資信託（複数の株式や債券をまとめて詰め合わせた金融商品）が買える時代になっています。元手1万円あれば、いくつかの投資信託を試してみたり、毎月の積立をスタートしたりするには十分な金額です。
大事なのは、最初から大きな金額を投じることではなく、少額でも早く始めて、投資に慣れながら長く続けることです。元手1万円は「投資の練習を始めるための入場料」くらいに考えてもらうとイメージしやすいと思います。
STEP1：口座を開設する
投資を始めるには、まず証券会社の口座が必要です。初心者の方には、運用益が非課税になる新NISA（少額投資非課税制度）口座がおすすめです。通常、投資で得た利益には約20％の税金がかかりますが、新NISA口座の中で得た利益はこの税金がかかりません。
口座開設はネット証券であればスマホやパソコンから10〜15分程度で申し込みが完了し、本人確認書類の提出後、数日〜1週間程度で取引を始められることが多いです。手数料の安さや取扱商品の豊富さを比較して、自分に合った証券会社を選ぶとよいと思います。
STEP2：投資先を選ぶ
口座を開設したら、次はどの商品に投資するかを選びます。初心者の方には、投資信託の中でも「インデックスファンド」と呼ばれる商品がおすすめです。インデックスファンドとは、日経平均やS&P500（米国の代表的な株価指数）といった指数に連動するように運用される商品で、1本購入するだけで数百〜数千社の企業に分散投資できるのが特徴です。
個別の企業の株を1社だけ選んで投資すると、その企業の業績に資産が左右されてしまいますが、インデックスファンドなら値動きが分散されるので、初心者でも比較的リスクを抑えやすいと言えます。まずは全世界株式や米国株式に連動するインデックスファンドから検討してみるとよいと思います。
STEP3：少額から積立をスタートする
投資先が決まったら、最後は実際に積立を設定するステップです。多くのネット証券では、毎月決まった日に決まった金額を自動で買い付ける「積立設定」ができます。最初は毎月1,000円や5,000円など、無理なく続けられる金額から始めるのがポイントです。
毎月一定額を買い続けることで、「ドルコスト平均法」（価格が高いときは少なく、安いときは多く買うことで平均購入単価をならす方法）の効果も得られます。相場が下がった時期でも淡々と積立を続けられる金額に設定しておくことが、長く続けるコツだと思います。
元手1万円からのシミュレーション
実際にどれくらい資産が増えるのか、具体的な数字で見てみましょう。元本1万円に加えて毎月5,000円を積み立て、年利5％で運用できた場合を試算すると、10年後には約77万円、20年後には約201万円、30年後には約403万円まで育つ計算になります。
積み立てた金額の合計は10年で61万円、20年で121万円、30年で181万円ですので、複利の効果によって、積み立てた金額よりも大きく資産が増えていることが分かります。※あくまで一定の利率を前提とした試算であり、実際の運用成果を保証するものではありません。
初心者が陥りやすい注意点
投資を始めたばかりの頃にありがちな失敗もいくつか紹介しておきます。1つ目は、相場が下がった時に不安になって積立をやめてしまうことです。相場は上下を繰り返すものなので、下がった時こそ多くの口数を買えるチャンスと捉えて、淡々と続けることが大切です。
2つ目は、値上がりしている商品に飛びついて、あとから高値づかみをしてしまうことです。話題になっている商品ほど、すでに値上がりしていることが多いので、流行に振り回されず、自分が納得できる商品を選ぶようにしましょう。3つ目は、生活費まで投資に回してしまうことです。投資は余裕資金（当面使う予定のないお金）で行うのが鉄則です。
まとめ
今回は投資の始め方を、口座開設・投資先選び・積立スタートという3つのステップに分けて解説しました。元手1万円からでも、コツコツ積立を続けることで、時間をかけて資産を育てていくことができます。まずは口座開設から、無理のない範囲で一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。
引き続き、無理せずコツコツと。次回もお楽しみに！
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。
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